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いよいよ1/20!大荒れの大統領選挙と、金融市場の崩壊!?そして預金封鎖へ!?

いよいよ1/20!大荒れの大統領選挙と、金融市場の崩壊!?そして預金封鎖へ!?

皆さまこんにちは
西村でございます。

トランプは何をしでかすのか!?
当方の持論である政治家は役者、プロレスごっこ、民衆の分断化というヘーゲルの法則を彼らは使い続けていれば統治は容易、という彼ら視点でのマクロ的思考はありつつも、
1/20を迎えるまで心情的には、この100年に一度とも思える歴史の1ページを目の前で見ることが出来る喜びを感じながら、ドキドキ感は隠せません。
そんな感情論の一方で、先日のこちらの動画でも少し言及しましたが、私が今回注目しているのは「金融市場」です。

https://youtu.be/oneDEF4cJA8

金融市場がこの陰謀の大統領選挙において、どんな動きをするのか?です。

トランプ支持者であったり、陰謀論(この言い方は好きではないのですが)がお好きな方は、現在の金融システムをリセットさせ、NESARA/GESARA法と呼ばれる、要は今までの詐欺的金融システムから脱却し、民間の会社であるFRBを財務省が吸収し、金本位制の導入や所得税の廃止がうたわれています。また量子金融システムもうたわれていますが、その情報の真偽や実効性については憶測の域を出ません。
また、よくトランプが通貨発行権を政府の元に取り戻すんだ!という話があります。
確かに、FRBが1913年に設立され、更に以前もアメリカはイギリス系のロス家による実質的金融支配を受けていた歴史があります。いわゆる彼らによるアメリカ国家の乗っ取りです。これは、先日の山田正彦先生の取材動画を見て頂いても分かりますが、遺伝子組み換え作物を国家として容認しているのはアメリカと日本だけです。どれだけ今も彼らによるアメリカとその属国日本が侵されているかが分かる一面でもあると思います。
そのロス家や国際金融資本いわゆるディープステート(ユダヤ資本)は政治というものを茶番でプロレスごっこという劇場を作る事で、その裏で資本家たちが脚本を書いているという構図を作り上げたことにあります。
その上で、マネーの発行権利と税金の徴収システムといういわゆる現在の中央銀行制度においては、中央銀行は彼らの手の上に置いておかなければなりませんでした。

初代ロスチャイルド(マイヤー・アムシェル)の有名すぎる言葉
「私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い」

しかしです
現在、その政府・政治家は完全に国際金融資本の手の中にいます。
アメリカの民主党は勿論、共和党でも大統領や政治家になる為には多額の資金が必要なアメリカの選挙制度があるわけなので、金融資本家の力を得なければ不可能です。
それがトランプでもあり、そして彼がどこまでその金融資本家の脚本を演じているか、この1/20が非常に注目するところでもあります。
言いたいことは、政治は既に彼らの手の中にある為に、通貨発行権という中央銀行を政府の元に置こうが何も変わらない、という事だという事です。
トランプもダメ、通貨発行権を政府に戻してもダメ、西村は夢も希望もない人間だなと、という声が聞こえてきそうですが(笑)・・・現実、その構造を見ればそれが至極真っ当なリアルであるという事だとみています。
話を戻します。
そんな彼ら金融資本の彼らがこの約10-20年でひたすらやってきたこと、それが金融市場の膨張です。
とんでも無いマネーを生み出し、それを金融市場に放り込み続け、実体経済と全く関係のない動きをする金融市場で、上げ下げをただただ繰り返すことで、世界中のマネーを彼ら金融資本が合法的に搾取できる富の集中化を実現していった10-20年があるかと思います。

その最たる金融企業と言えば、JPモルガン、ゴールドマンサックス
その彼ら企業が莫大な富を得ると同時に、その関連する多国籍企業も莫大な富を得ていく、いわゆるグローバリズムによるグローバル企業の寡占化によって市場は一部の企業、人々達によるものになり続けているベクトルの方向があります。

というところで、大統領選挙の陰謀に話を戻したいと思いますが、まずYou tubeやSNSでこの1か月ほど、相当な視聴回数が出ており、You tuber目線で言えば、この話題をとにかく面白おかしく取り上げれば取り上げるほど、目につく、視聴回数が上がるという状況になっています。ですから、その様も見せられている我々という視点からすると静観視している私がいるという理由でもあります。
この陰謀では、これらのDS、FRBの株主でもある、JPモルガン、これら通貨発行権を握る彼ら、さらに民主党や大手メディア派のロックフェラー系の企業、さらにはGAFAMという現在の株式市場の最大手の多国籍企業が民主党側であることはご存じの通りです。
あ、そういえば三橋貴明さんの動画でも林先生が出られてアメリカ大統領選挙の裏にロスチャイルドありという動画が流れてましたね。

その企業や金融市場が、このギリギリになっても大きな変動を見せていない、という事はどういうことなのか?
ここに注目しています。
ただ単純に、そんな陰謀を彼らはマーケットに対して評価するポイントとして捉えていないのか?そこまで見れていない可能性は大いにあると思っています。しかしそれは企業・会社の実行部隊の層の話で、勿論上層部はそれらの事を勿論知っています。知り得ているものが一体何なのか?本当にひっくり返させられるような事が起きようとしいている危険が迫っているのか?どうなのか?
ただ、もし本当に大量逮捕、世界緊急放送などから、世界がひっくり返り、大手メディアの放映権利がはく奪されたりと、するのであれば、そしてその懸念が本当にあるのであれば、金融市場は大きく動くのではないか?と思います。

更に逆に、トランプ側は水面下で動いているので、彼らは気づかない?のか?
いや、フリーメイソンの33階層の上層部いわゆるイルミナティですが、その階層上部の人間たちがそれに気づかないというのは、そんなはずはないと考えるのが適当だと思います。
では、何故金融市場は動かないのか?

分かりません。とにかく20日を迎えるまでにドキドキしますね。

と楽観的に見ていられれば良いのですが、これがどうなるかで、最終行くつく先は同じであったとしても、その道筋とスピードは変わってくると思われます。
バイデンになったとすれば、通貨発行権は勿論彼らのまま、大手メディアもそのまま、GAFAMもそのまま利権と企業の力を持ち続け、更に市場シェアをこのコロナで世界中が痛みつけられた企業・土地などを買い漁り、どんどんと彼らの手に落ちていく事になる事でしょう。
またトランプ派に対して「陰謀論」だったとレッテルを貼り、更なる分断化を生んでいく事になるでしょう。もしそうだったとすると、リンウッド弁護士やその周りの人々を含めて彼らによる役者を演じていたことになり、我々は見事にそれに乗っかっていたという事になるのか?どうなのか?
そしてC共との連携によって、アメリカロックフェラー系のDSとC共のDSが組むことで、より一層世界を力づくで、圧倒的なマネーの力で、メディアで情報統制する管理社会化と全体主義的な世界政府に近づく動きと共に、日本が懸念するべきは、尖閣と沖縄と北海道の領土、さらには彼らによる中小企業の買収。

そして、短中期的には増税です。

勿論、国の財源は税金ではない、という事は以前から言及している通りですが、彼らの主張がそれなわけなので・・・。
そしてこれ、経団連の計画

茶番政治に対して声を挙げるのであれば、経団連・その傘下の企業に訴えたらどうでしょうか?と思います。

コロナがどこでどう落ち着かせようとしているのか?定かではありませんが、その後には必ず増税です。
何故ならば、勿論彼らの通貨発行権利と税金徴収システムが脈々と生きているからです。
その増税は、緩やかにやるのか、ただそうすると、恐らく民衆の反発があるでしょう。
今までも自民党はその増税をやる為に、相当な画策と共に苦労して実行してきたことは、皆様もご存じの通りです。今の政権支持率では間違いなく不可能でしょう。
とすると、やるなら一気にやるのか?
それが最悪なケースですが、預金封鎖と資産課税、通貨リセット、この3点セットは以前から言っている通り大いに注視をするべきだと思います。
最近、あまり話題になっていませんが2024年に日本は新札の切り替えです。そして別に必ず2024年に変えるというわけではなく、2023年かも今年かもしれません。

ここまで描かれている計画書が分かっているのだから、そりゃ皆さん動きます。1年ほど前から常に匿名資産・現物資産への資産移転は相当増えていますが、それでも全体の0.1%にもなりません。気づく人だけが動く。それはコロナも同じ。
特に日本はでは多くの民衆は気づかない、気づいても行動しないので、彼らからすれば本当に良い鴨です。
自分がその鴨になるのか、自由を手に入れるかは自分次第です。

しかし、こういった事を言わなければならない、人民が対策をせざるを得ないという時代に生きているというのも嫌なモノでもありますが、逆に少しワクワク・ドキドキもします。まさに映画の中の時代を生きているようです。

一方でトランプが奪還したら!?

これは、トランプが本当に奪還したら記述することにしましょう。本当にアメリカ共和国の初代大統領になったのか?
有料会員の皆様には引き続き、お付き合いいただければ幸いです。

また無料メルマガの最後に・・・
そんな壮大な演劇を見ている我々であり、ある意味希望の光は無いのか?と疑いたくなりますが、その希望の光を、ともすのは、残念ながら政治家ではありません。
我々人民です。
我々がその茶番を見せられ、何も動かない今があり続ければ、個人私有財産の放棄を含めたものと着々と進んでいく事でしょう。本当にこの数日数か月でも大きなショックが起こるかもしれません。
ただ、他のメルマガでも言及している通り、国家の法律と地方の条例は同格です。
※くわしくは種子法関連で山田正彦氏のメルマガ・動画をご覧ください
更にママエンジェルスの市民団体によって、行政が動き、100億単位で人民の為にお金が動いています。
そのやり方、手法をオンラインセミナーで実施しています。
明日1/19夜も開催します。

世界を良くするには、自分たちの主権を守る為には、我々自身が動くことです。
よって、常に言及致している通り、まずは個人の足元を盤石なものにしたうえで、一人一人が地域で動く。行政と膝を付け合わせて会話を持つ。※決して批判やケンカしない(クレーマーになってしまうだけ)

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