先週末、新セミナーを開催させて頂きました。
タイトルは「各種コインを徹底解説、コインを軸に世界の歴史を旅し、その価値を探る」
アンティークコインという素晴らしき資産は、その「資産性」と「知恵」を継承するものとして欧米富裕層に支持されています。そして、その歴史＝知恵は“お金の道を辿る（Follow the money）”と、今まで知り得た（忘れてしまった）歴史が手に取るように分かります。そして、その“お金”の本質はどの学校でも教科書でも参考書でも、TVでも新聞でも語られていません。そのお金の流れに沿いながら、歴史を旅し、その時に作られた希少なコインの特徴を説明させて頂きました。日本人であれば織田信長や、徳川家康等の歴史は知り得ていますが、それがジョージ２世は・・・となると全く分かりません。その人も、時代背景も、隣国との関係性も、勿論その当時の国家のマネタイズも経済も。それらが手に取るように分かるようなご説明をさせて頂きたく、新セミナーとして約3時間ビッチリと解説させて頂きました。
その中でもお話させて頂きましたが、何故アンティークコインが支持をされているのか？にも繋がるこのタイトルに付けた「いつの時代も国家は国民から富を収奪する」
を少し抜粋してご紹介したいと思います。
＊イギリスにて1711年に政府の特権会社として設立された“南海会社”によるバブル（南海バブル）とデッド（負債）エクイティ（資本）スワップ（交換）
（※これ、解説が長くなるので、また後日分かりやすく特集ページを組ませて頂きます）
簡単に言うと、第二次英仏戦争で戦費を調達しなければならないイギリス政府（＆王室）は、この南海会社という実態のない会社を作り、その当時銀行家や資本家が保有していたイギリス国債を強制的にその株券と交換させたという事です。それによって、一時（1720年）その南海会社の株は急激に買われるので株価が急騰します。その急騰した株価を見た一般市民がこれは凄い！儲かるぞ！と言ってこぞってその南海会社の株券を購入していきました。そして、国債と株券の交換（＝株券の購入）が終了したとたんに、買いが減り、元々実体の無い会社の株ですから、売りが殺到します。こうしてバブルは崩壊します。
被害を被ったのは、資本家達もそうですが、一番の被害は高値で株券を購入した一般市民。そこにはその当時造幣局長を務めていた万有引力の法則を発見した「ニュートン」でした。
彼も、その被害を被り、言った言葉が、「天体の動きは計算できるが、群衆の狂気は計算できない」と。まさに、バブルは狂気の時に起きる。日本でも起きていますよねバブルは、第二次世界大戦後もそうですし、ビットコインバブルもその典型的な例ですよね ※仮想通貨を否定しているわけでは決してありません
この「南海バブル」によって損をしたのは、国民
得をしたのは、政府（王室）ですが、言い換えると、国家が国民の富を搾取したと言い換えられるかと思います。何故ならば、それを意図的に実行したわけですから。。。
その当時の国王はジョージ１世、首相はウォルポール。
ジョージ１世の5ギニー金貨がこちらです。
在位期間が短かったこともありますが、総鑑定枚数27枚と5ギニーの中でも非常に少ないものになります。
“ウォルポールよ、してやったりじゃな”と言ったかどうかは定かではありません・・・
＊フランスで起きたミシシッピーバブル
先程の南海会社はイギリスで起きました。そもそも英仏戦争の戦費調達として実施されたことですが、相手国フランスでも全く同様の事が起きます。それがミシシッピーバブル。そしてバブルが起きた年も全く同じ1720年。国家は国民から富を収奪しました。
フランスでは、この当時ルイ１５世。その後皆さんがご存知のルイ１６世、奥様のマリーアントワネットの絶対王政時代、そして市民革命、ナポレオンと続いていく時代です。
＊1923年のドイツ1兆マルク銀貨に見るハイパーインフレの裏側
世界最高額面の1兆マルク銀貨
当時、ドイツは第一次世界大戦に敗戦し、GDPの20年分と言う賠償金を支払うこととなっていた状態でした。その支払いを金（ｷﾝ）かドルかポンドで支払うという事になっていましたが、1922年5月、ドイツ帝国銀行（中央銀行）が政府から独立するという法律が制定されます。日本の敗戦時のGHQによるものと同様と捉えて良いかと思います。
そして、突然始まった「大量の紙幣発行」
そして、その当時敗戦国家ドイツでは
モノ不足 × 大量紙幣発行 ＝ハイパーインフレ
ん？政府は何をやっていた？中央銀行総裁を解任すれば！？
ドイツ政府には、勿論その権限もありませんでした。
約1年で紙幣は紙くずとなり、通貨単位を変更していきます。
そこで、紙くず同様になったのは紙幣だけではなく、ドイツ資産です。
二束三文となったドイツ資産を海外の資産家が手に入れていきました。
その仕掛け人が、その9年前に成立したアメリカ準備制度(FRB)の株主でもあるウォーバーグと言われています。※詳しくはセミナーで
いずれにしても、国民は、それも全ての国民が＝資産が100円だろうと100万円だろうと100億円だろうと、全て一緒になった＝ある意味平等！？という事です。
これがハイパーインフレが恐ろしいと言われる要因だと思いますが、もっと恐ろしいのは、それを仕掛けた人、組織がいるという事です。そして、その仕掛け人（＝FRBの株主でもあり国際銀行家）が資産を収奪していっているという事です。
＊1945年第二次世界大戦終戦後の日本のハイパーインフレ＆預金封鎖＆新円切り替え＆財産税
300万人以上の尊い命が失われた太平洋戦争・・・。その書物や情報を見ていると胸と目頭が熱くなります。
その、まさに“緊急事態”時に、行われたのがまずは
1st Step 日銀の国債引き受け＝日銀（中央銀行）がお金を大量に刷ります
2nd Step 物不足状況下、当然ハイパーインフレに
3rd Step 金融緊急措置令＆日本銀行券預入令 ＝「預金封鎖」と「新円への切り替え」です。
4th Step 財産税です。25～90％
日本人は、
・銀行に預入りしている預金⇒預金封鎖で引き出しが出来なくなる
・タンス預金で保有している現金は銀行で切り替えなければならず、切り替えした途端に預金をしなければならない
・全ての金融資産は財産税で国に徴収されることになりました。
じゃあ、金（ｷﾝ）に変えておこう！という方がいらっしゃいましたが、日本ではないですが、アメリカの世界大恐慌化で実施されたルーズベルト大統領が行ったニューディール政策で、国民の金（ｷﾝ）を格安で買い取った＝収奪したという事が歴史として残っています。
いつの時代も国家は、 “緊急事態”という何かしらの言い訳を作り、国民から富を収奪する ということを忘れてはいけないと思います。
そして、それらの情報を操作し、そうしたことを無意識化させたり、情報を捻じ曲げます。
これは今始まった事ではありません。国家という支配者と支配される側が位置づけられる以上、ず～っと続いています。私は決して、国家、政府、王室を批判しているわけでも何でもありません。むしろ勉強させて頂いています、このような戦略を良く思いつくものだなぁと。
しかし、裏を知ると本当に怖くなります。
日本が突入した（させられた）この第二次世界大戦も、原爆投下も、全てとある人々によるものだったのですから・・・。この辺りはまた別途記述したいと思います。そして、SNS、特にYou tubeの存在は、これら本当の真実を映すものとして本当に良い社会になってきていると実感します。情報の取り方を変えていければ、今までと全く違った物事の捉え方になるかと思います。
また、セミナーの内容を切り分けして記述していきたいと思います。
⇒次回の本セミナーは、まだ未定ですが決まり次第ご案内いたします。こちらをチェック
また、メルマガでは更に詳しい内容を配信しています。ご希望の方は、お問い合わせください。
